この記事を読むと、男性が育児休業を取得することでの、メリットとデメリットが分かります。これから育休取得を考えている人は、育休取得に向けて準備すること（上司への伝え方、育休中のお金（給付金）がいくらもらえるのか）を具体的に知ることができます。
私は2020年4月1日から育児休業を取得しました。
保活をしていましたが、なかなか入園できず、結果1年間の育児休業となりました。
金銭面での不安もあり、育休取得と同時に妻が働きに出る、バトンタッチ式での育児休業取得にしました。詳しい育児体験記については、
シカゴリラさん出版の『男性育休体験記2021』に掲載されていますので、ご覧いただければ幸いです。
書籍では、15名のパパの育休取得までの体験が具体的にかかれています。育児休業といっても、取得までの経緯やパターンについては様々です。
男性育休のメリット・デメリット
育休取得者のメリット
・子どもや家族と一緒に過ごす時間が増える。
・自己研磨することができる。
・家事・子育ての大変さを理解できる。
私が実際に育児休業を取得して特に感じたことはこの3つです。
私は育休中に自己研磨のために、“オンライン英会話”や“Udemy”で教材を購入し、学習していました。オンライン英会話については、別の記事でまとめているので、そちらからご覧ください。
Udemyは、世界最大級のオンライン学習のプラットフォームです。WEBデザインや動画編集、開発や先端ITやエクセルやプレゼンなどのビジネススキル講座など様々です。定期的にセールも行われているので、要チェックです。
＜企業側のメリット＞
・ワークライフバランスの意識が上がり、生産性が上がる
・企業イメージの向上し、採用にも好影響
その他シカゴリラさん出版の『男性の育休白書2021』では、男性育休の15のメリットとして、家族・企業・社会のそれぞれの視点で紹介されています。リンク
育休取得のデメリット
＜育休取得者のデメリット＞
・収入が減る。
・復職後の不安
・育休中の孤独感
収入面に関しては、育休前に貯蓄をしておくことが大切です。目安としては3ヶ月収入がなくても生活できるくらいの金額。
最初の育休手当が入ってくるまでおよそ3ヶ月程度かかるためです。
復職後の不安については、国の制度や会社の福利厚生をしっかりと調べて、上司や会社からのパワハラなどがあった場合は、対処できるようにしておきましょう。
育児・介護休業法では、『事業主は、従業員からの育児休業申出があったときは、当該育児休業申出を拒むことができない（育介法6条1項）』と定められています。 これは「努めなければならない」という努力義務とは違うので、事業主は、従業員からの申出があれば必ず受理しなければ違法ということになっています。
育休中は周囲に男性育休を取得している方はまだ少なくて、孤独を感じることもしばしばでした。
私のおすすめはシカゴリラさん@chicagorillerさんのパパ育コミュです。
育児に関わるパパやママの情報交換などできるコミュニティです。
パパ育コミュ 参加無料！！ぜひチェックしてみてください。
次に同僚や上司へのアプローチの仕方について
上司にどのように話したら良いのか
ポイントは3つ
・同僚や上司に早めに育休取得についての話をしておく。
・職場の福利厚生や育休制度について学んでおく。
・上司の期限の良い時に育休取得について話する。
妊娠の報告をする時に、育児休業を取得しようと考えている旨をやんわりと伝えておくと、いざ取得を決意し、報告した時も、『以前も聞いていたし、やっぱり取るんだな。』という、気持ちになります。
しかし、まだ男性育休の取得に対して環境が整っていない会社もあると聞いています。
その為にも、職場や国の制度はしっかりと下調べしておく事が大切です。
制度について詳しく理解していない上司も多くいると思うので、しっかりと説明できる準備をしておくと良いでしょう。
育休取得に向けて、会社のメリットや流れについてを上司にプレゼンした方もいるようです。
あとは、上司の時間と心にゆとりがある時に話をすることをおすすめします。
育休取得に限らず、相談やお願いをする時は、相手の状況を見て話すことが良いでしょう。
育休中の手当はどうなるのか（お金に関すること）
育児給付金は、出産後8週の翌日から、子どもが1歳になる前日までが支給期間です（条件によって最大2年まで延長）。
支給期間が2年に延長になる条件は、以下のいずれかに該当する場合です。
- 1歳となった後の保育所などの申請を行っているものの、受け入れ先が決定していない。 （ただし、無認可保育施設は対象となりません）
- 子どもが1歳になった後、以下のような状態に陥った場合、配偶者（子どもを養育する者）が死亡や負傷、疾病、その他の身体・精神上の障害で養育困難となった離婚して配偶者が子どもと別居することになった新たな妊娠によって６週間（多胎妊娠は14週間）以内に出産予定、もしくは産後8週間を経過しない
私は①の条件で、1歳8ヶ月目まで、給付金の支給がありました。
この他にも、「パパママ育休プラス制度」の利用で1歳2ヶ月まで、67％支給（ママ6ヶ月・パパ6ヶ月）を受け取ることができます。
パパママ育休プラス制度については、取得方法も様々あり、制度が利用できない育児休業の取り方もあるので、事前に確認しておくことをおすすめします。
私は1年間育児休業を取得し、67％支給・50％支給のどちらも経験しましたが、50％支給になってからは、だいぶ収入の減少を感じました。
また、給付金の支給までに、約3ヶ月かかるので、その間生活できるだけの預金は準備しておくと良いでしょう。取得のタイミングにもよりますが、税金関係（市民税・車税・固定資産税など）の支出があることも考えておきましょう。
給付金支給額の計算方法
1ヵ月あたりの給付金支給額は、以下の計算式から算出されます。
育児休業開始から180日：
［休業開始時賃金日額×支給日数（通常は30日）］×67％
育児休業開始から181日目以降：
［休業開始時賃金日額×支給日数（通常は30日）］×50％
※休業開始時賃金日額は申請時に提出する「雇用保険被保険者休業開始時賃金月額証明書」をもとに、育児休業を開始する前6ヵ月間の賃金を180で割った金額です。ここでいう賃金とは、残業手当、通勤手当、住宅手当などを含む給与額面のことで、手取り金額ではありません。
育児給付金の支給限度額は、令和元年8月1日に変更されました。
現在、育児給付金について賃金月額および支給額は、以下のとおり上限・下限が規定されています。
賃金月額
上限額：454,200円
下限額：75,000円
支給上限額
育児休業開始から180日（67％）：304,314円
育児休業開始から181日目以降（50％）：227,100円
支給上限額を越えている場合は、一律上限額までの支給となります。また、下限額を満たさない場合に関しても一律下限額まで引き上げられます。
育児給付金については非課税です。さらに被保険者は、受給中の社会保険料も免除されます。
育児休業を取得してみて、67％支給の時はそれほど収入が減ったな。と感じることはありませんでした。ただ、50％支給になってからは、収入が減ったなと感じました。
いずれにしても、計画的に育児休業を取得することをおすすめします。
まとめ
育児休業取得してみて感じたことは、メリットが大きすぎる！！
・子どもと過ごす時間が増えた
・自己研磨や将来に向けての事を考える時間やきっかけができる
この2つは、本当に人生をかえるきっかけにもなる人も多いと思います。
また、会社・仕事の代わりはいるけれど、家庭にママとパパの代わりはいません！！
ぜひ育休取得を考えている方は、取得するきっかけになると嬉しいです。
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